人の数だけ、挑戦がある

現在の仕事のやりがいは、通信インフラを担う「使命感・責任感」です。今現在は自治体向けのICTソリューションの営業担当者という立場なのですが、発災直後の当時は、道路がひび割れ落石していて信号も止まり、通信も寸断された状況の中で、蓄電池や充電器を避難所に持って行き、とにかく必要な物資の支援を行いました。発災3日後には現地に赴き「ドコモです、お困りごとはありませんか？」と声をかけると、みなさんが頼ってくださいましたし、ある高齢者の方のスマホを短時間ですが電波につなぐことができ、ご家族との連絡が取れた時に「本当に安心しました、ありがとう」と言ってくださったことは一生忘れられません。当時は入社1年目でしたが、通信会社でなければ担えない「使命感・責任感」がモチベーションとなり、これまでの2年間で支社のある金沢市から能登まで200回以上往復し、総移動距離は地球一周分にもなりました。
その後、全社から能登の復興への想いと同時に、専門性を兼ね備えたメンバーを集めた能登復興支援プロジェクトチームが発足し、その中で私は若手でありながら唯一の営業担当として大規模なプロジェクトのマネジメントを担っています。一歩ずつ重ねた行動が自治体との関係性の構築につながり、会社としても他社を圧倒する量の人材とノウハウを投下したことで、特に被害の大きかった珠洲市とは創造的復興への連携協定を締結するなど、「石川県の復興といえばNTTドコモビジネス」という看板を背負えるまでになりました。10社以上のパートナー企業を含めたプロジェクトチームの顔として、デジタルに関するこの地域のあらゆる課題に寄り添える仕事に大きな誇りを感じています。
さらにこのプロジェクトは「能登は、日本の地方課題の先進地。能登でできたことは、日本の未来を変える力になる。」を合言葉に、メンバーが被災地復興で培った知見をメンバーそれぞれの部署へ持ち帰り、最終的には全国へ水平展開させていくというミッションも担っています。2016年に発生した熊本地震の際、継続して授業を実施できるように、ドコモのSIMが入ったタブレットを貸し出したことが評価をされて、その後に自治体からの教育タブレット受注が全国へと普及していった事例もあるなど、事業として大きな収益のきっかけを築けるプロジェクトであるという点も、やりがいにつながっています。

大学のゼミでは消費者行動論を専攻しており、地元のジャム製造販売会社からアンケート調査を引き受け、根拠のあるデータから新たなフレーバーを生み出したり、製品を改良したりする活動に取り組んでいました。活動を通してデータの活用に大きなやりがいを感じ、卒業後はデータ活用によるDX支援をしたいと考えました。地元も大学も地方でしたから、まずは大都市と比較してデータ活用も進んでいないであろう地方の企業へソリューション提供をしたいこと、またもともと教員にも興味があり、ICTで地域間の教育格差をなくしていきたいとの思いから、本社でなく支社への配属も志望しました。
通信からクラウドまで一気通貫でソリューション提供でき、メーカーのような商材の制約もなく、膨大な顧客基盤やアプリケーション、日本全国の支社支店ネットワークを活かして、あらゆるお客さまと接点を有するNTTドコモビジネスなら、地域や社会を活性化し、人が本来の力を発揮することに一番近くで貢献できると考えました。